SEO会社への無料相談で何を聞く？質問リストと業者の見極め方

SEO会社への無料相談で聞くべきことは、過去の実績・Googleガイドラインの順守・成果の測り方の3点です。Googleも公式に、ほぼ同じ観点を面談で確かめるよう勧めています。

「記事を書いても順位が伸びない」「アクセスはあるのに問い合わせにつながらない」。その状態でSEO会社に相談するとき、こちらが何も用意していないと、返ってくるのは汎用的な提案だけになります。この記事では、無料相談で聞くべき質問、相談先の選び方、無料診断の自動と人力の違い、そしてGoogleが公式に警告している危険な業者の特徴を、Google検索セントラルの最新版（2026年6月10日更新）と当社の診断実務に基づいて解説します。

SEO会社への無料相談で何を聞くべきか｜質問リスト

聞くべきは過去の実績・Googleガイドラインの順守・成果の測り方の3点です。Googleも公式に同じ観点を挙げています。

漠然と「順位を上げたい」と伝えるだけでは、どの会社からも似たような一般論しか返ってきません。逆に、こちらが具体的な質問を用意しておくと、相手が本当に手を動かして成果を出してきた会社かどうかが、その場の受け答えでかなり分かります。

Googleが公式に勧めている質問

Google検索セントラルは、面談で確かめるべき項目を9つ公式に挙げています。2026年6月10日更新版の内容です。

挙げられているのは次の9項目です。

• 過去の成功事例やケーススタディを見せてもらえるか
• Google検索の基本事項に準拠しているか
• 期待される結果はどの程度で、いつ頃、どのように測定するのか
• 自社と同じ業種での支援経験があるか
• 対象とする国・地域での実績があるか
• 外国語サイトの開発経験があるか（多言語展開を考えている場合）
• 創業から何年か
• 連絡方法はどうなっていて、変更内容はどう報告されるか
• こちらのビジネスそのものに関心を持っているか

最後の項目は見落とされがちですが、実務では効きます。事業内容や利益の出方を一度も聞かずに施策の話だけを進める相手は、順位が上がった後の売上まで設計できません。

Search Consoleの権限は「読み取りのみ」で渡す

監査の段階では読み取り権限だけを渡します。書き込み権限は渡さないよう、Googleが公式に指示しています。

2026年6月10日更新のGoogle検索セントラルには、次の一文が入りました。

SEO 業者から SEO 監査の提案を受けた場合は、その内容を慎重に検討し、Search Console への読み取り権限のみを付与してください（この段階では書き込み権限は付与しないでください）。

書き込み権限（オーナー権限）を渡すと、URL削除ツールの実行やサイトマップの送信、他ユーザーの追加まで可能になります。契約前の診断段階でここまで渡す必要はありません。無料診断を依頼するときに「オーナー権限をください」と言われたら、なぜ必要なのかをその場で確認してください。当社の無料SEO診断も、権限をいただく場合は読み取り（制限付き）でお願いしています。

あわせて同じ更新で、AI機能向けの最適化（AEO・GEOと呼ばれるサービス）についてアドバイスを受けた場合は、その内容がGoogleの公式ガイダンスと整合しているかを確認するよう促す記述も加わりました。

アイダイムが実務で足す5つの質問

Google公式の項目に加えて、当社が商談で特に有効だと考えている質問が5つあります（アイダイム分析）。

• 順位獲得後の売上接続：順位が上がった後、どう問い合わせ・売上につなげる設計ですか
• 記事からLPへの遷移率：コンテンツから問い合わせページへの導線をどう設計・計測しますか
• 過去の失敗施策：うまくいかなかった施策と、その原因をどう振り返っていますか
• AI検索への対応：AI Overviews（AIによる検索結果要約）への対応方針はありますか
• 内部リンクの思想：どのページの評価を高める方針で内部リンクを設計しますか

とくに有効なのが「過去の成功事例を、具体的なサイトと数値で語れるか」です。（実務知見）当社の経験では、商談ベースで信頼できる相手は、実際に対策したサイトがどのキーワードでどう伸びたかを具体的に説明できます。逆に、抽象的な手法論や「ドメインパワーを上げる」といった一般論に終始し、自社の実例を数値で示せない場合は注意が必要です。会社選びの基準をさらに詳しく知りたい方は「【栃木県版】SEOコンサルティング会社おすすめと失敗しない選び方」もあわせてご覧ください。

Q. SEOの無料相談で何を聞けばいいですか？

A. Googleが公式に勧める「過去の成功事例」「ガイドライン順守」「成果の測定・報告方法」「同業種・同地域での実績」に加え、「順位獲得後の売上への接続設計」「記事からLPへの遷移率」「AI検索への対応」を質問すると、提案の精度を見極めやすくなります。

SEO相談はどこにする？相談先の選び方

SEO専門会社・総合広告代理店・制作会社・公的機関の4つが選択肢で、実装まで任せたいなら専門会社です。

「SEO相談」で検索すると出てくる相談先は、実は性質がまったく違います。どこに相談するかで、返ってくる答えも費用も変わります。

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無料相談を受け付けているかどうかは会社によって異なりますが、初回のヒアリングや簡易診断を無料で提供している会社は多くあります。なお、すでに別のSEO会社と契約していて施策に疑問がある場合は、セカンドオピニオンとして無料相談を使う方法もあります。第三者の視点で現在の施策が妥当かを確認できます。

無料SEO相談の「自動診断」と「人による診断」は何が違う？

自動診断は機械で測れる項目、人による診断は直す順番と事業への影響を担当します。役割がそもそも違います。

2026年は、URLを入れるだけの無料診断ツールが相次いで公開されました。ファーストイノベーションの「AIO無料チェッカー」（2026年8月19日公開・登録不要で10項目を100点満点評価）、LeveL.Lの「Lチェック」（2026年5月・テクニカルSEO71項目）、BOOSTTECHの「Itera Webサイト診断」（2026年6月・75項目以上）などです。無料相談の一環としてこうしたツールのレポートが渡されることも増えています。

ツールが悪いわけではありません。当社の診断でも自動取得できる数値は使います。ただし、自動で出せる範囲と、人が判断しないと出せない範囲は明確に分かれます。

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Google自身も、第三者のSEOツールについて「Googleが承認・推奨しているわけではない」「ツールの結果を鵜呑みにせず、Googleの公式ガイダンスと照らし合わせること」という立場を示しています。点数が出たら、その点数が何を根拠にしているかまで説明してもらってください。当社の無料SEO診断でも自動取得の数値は使いますが、ツールのスコアをそのまま提出することはせず、競合・検索需要・CVへの影響まで人が確認して優先順位を付けています。

相談前にSEO会社が確認する項目

技術・コンテンツとE-E-A-T・CV導線の3領域を見て、直せばどれだけ伸びるかまで試算します。

無料相談で相手がどこを見るかを先に知っておくと、当日の議論が早く進みます。

テクニカル（サイト構造・速度・構造化データ）

検索エンジンがサイトを正しく理解できる状態かを見ます。評価が分散していないかが最初の確認点です。

タイトルタグ・メタディスクリプションの重複、構造化データ（JSON-LD）の実装、サービスページへの内部リンク、Core Web Vitals（LCPなど）を確認します。実際の診断では、全43ページ中17ページでタイトルが同一だった事例があり、Googleが各ページを独立して評価できず評価が分散していました（自社検証）。構造化データの考え方は「JSON-LDとは｜SEO効果やメリット、構造化マークアップについて具体例付きで解説」で詳しく解説しています。

（実務知見）こうした診断で当社が最初に開くのは、AhrefsやSemrushといった外部分析ツールです。自社サイト単体を見る前に、競合を含めて全体像のあたりを付け、どのキーワードで誰が上位を取っているか、自社に欠けているトピックは何かを把握してから個別ページの精査に入ります。最初に競合と市場の地図を描くことで、診断の精度と速度が上がるためです。

なお当社は、代表が臨床検査技師として10年以上、検査データの精度管理（QC）に携わってきた経歴を持ちます。「数値が基準を外れたら原因を切り分けて特定する」という検査の思考をSEO診断に転用し、感覚ではなくデータで課題を特定するのが当社の診断スタイルです（アイダイム分析）。

E-E-A-T・コンテンツ・AI検索（LLMO）

著者情報や資格の明示、コンテンツの情報量、AI検索に引用される状態かを見ます。

E-E-A-Tの観点では、著者情報の明示や、医療・金融などYMYL領域での専門性・信頼性を診断します。診断レポートでは「施工実績や事例の掲載はあるが、資格・免許の明示が不足している」といった具体的な改善点を指摘します（自社検証）。詳しくは「E-E-A-Tとは？ Googleが評価する「信頼の基準」」をご覧ください。

コンテンツ品質では、順位が中途半端な既存記事（おおむね6〜20位）の機会損失も対象です。新規記事だけでなく、過去記事のリライトで流入を伸ばせる余地は多くあります（「WEB記事のリライトとは？効果のあるやり方や注意点を解説」）。

AI検索（LLMO）については、2026年に入って相談内容そのものが変わりました。AI Overviews表示時のクリック率低下への対応、AIに引用されやすいコンテンツ設計、ブランドのAI可視性といった論点が持ち込まれるようになっています。ただし注意したいのが、「AI検索にはAI専用の特別な最適化が必要」「llms.txtのようなAI専用ファイルが必須」という説です。Google自身は追加の要件はなく従来のSEOのベストプラクティスで十分だと明言しており、実務者からも同様の指摘が出ています（アイダイム分析）。AI検索を意識した戦略は「【栃木版】LLMO対策の教科書：AIに選ばれる検索戦略とコンサルティング」で体系的に解説しています。

CV導線（LPO）と「伸びしろ試算」

CTAの位置と計測の正しさを確認し、直したときの問い合わせ増を、前提を開示して試算します。

集めたアクセスを問い合わせに変える最後の関門がCV導線です。CTA（行動喚起）ボタンがスマートフォンのファーストビュー内にあるか、問い合わせ・電話タップ・LINE登録などのコンバージョンが正しく計測されているかを確認します。実際の診断でも、主要ページのファーストビューにCTAがなく、離脱につながっていた事例がありました（自社検証）。

当社の診断レポートが他社と大きく異なるのは、施策の前に「どれくらい伸びるか」を、前提を開示した上で試算する点です。下表は、43個のターゲットキーワードで上位表示できた場合の試算イメージです。

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この試算は、順位帯別CTR（1〜3位=15%、4〜10位=5%、11〜20位=1.5%）と検索意図別CVR（購入意図5%／行動意図3%／情報収集0.5%）という前提を開示した上で算出した概算です（自社検証）。前提を明示することで、「なぜその数値になるのか」を相談者と一緒に検証できます。ただしGoogleのアルゴリズム変動やAI検索の影響で実際の結果は変動するため、特定順位やCV数を保証するものではありません。CTRと順位の関係は「SEO検索順位とクリック率（CTR）の関係は？確認方法や改善策を解説」で詳しく解説しています。

信頼できるSEO会社の見極め方とレッドフラッグ

順位保証・Googleとの特別な関係・秘密主義・突然の営業メールは、Googleが公式に警告する危険信号です。

Google検索セントラルは「Googleで一番上に掲載されることは誰にも保証できません」と明記しています。そのうえで、避けるべき業者の特徴を公式に列挙しています。

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「ドメインパワー」は外部ツールが独自に算出する指標であり、Google公式のランキング要因ではありません。これを上げること自体を目的にすると、低品質なリンク購入などのスパム行為につながり、ペナルティのリスクが高まります（「被リンクを購入するとペナルティ？デメリットや被リンクの効果を解説」「独自ドメインはSEOに影響するの？最適な決め方やドメインパワーについて解説」）。

営業電話については、実際に「SEOの簡易診断のご提案」を名目とした営業電話が、電話番号データベースへ迷惑電話として登録・報告されている例もあります。相談先を選ぶ際は、相談の目的・連絡方法・その後の連絡頻度を事前に確認しておくと安心です。なお個人情報保護法は2026年7月17日に改正法が公布され、連絡先を含む個人関連情報の不適正な利用・取得の禁止などが新設されました（主な施行は公布から2年以内）。

また、外部施策として記事掲載や被リンク獲得を行う際は、広告であることを隠すと景品表示法のステルスマーケティング規制（消費者庁、2023年10月1日施行）に抵触するおそれがあります。コンプライアンスを踏まえた提案ができるかも確認したいポイントです。

費用の一般的な目安は、月額固定（リテーナー）型で月10万〜50万円程度が中心、スポットの診断・アドバイザリーで数万円〜30万円程度とされています（あくまで一般的な目安です）。安さだけで選ばず、何に対して費用が発生するのかを明確にしましょう。

Q. 「検索順位を保証します」というSEO会社は信頼できますか？

A. Google検索セントラルは、掲載順位を保証すると主張する業者に注意するよう公式に警告しています。アルゴリズムは常に変動するため、特定順位の保証は原理的にできません。保証を前面に出す会社は避けるのが無難です。

そもそもプロに相談すべきか（インハウスとの判断）

社内に専門知識と実行リソースが両方あるならインハウス、どちらかが欠けるなら外部相談が現実的です。

外部に相談すべきか社内で進めるべきかは、「社内に専門知識があるか」「実行するリソース（時間・人手）があるか」の2軸で判断できます。下の図解で整理しました。

当社でも、クライアント先にディレクターがいる場合は並走して施策を進め、ライターのみ在籍する場合はコンテンツ制作の指示出しや修正で支援するなど、社内リソースの状況に合わせて関わり方を変えています。「社内に人はいるが知識が足りない」「実装まで任せたい」など、状況に応じて相談先を選ぶのが現実的です。

SEO無料相談のよくある質問

Q. SEOの無料相談は本当に無料ですか？何回まで相談できますか？

A. 多くのSEO会社が初回相談・簡易診断を無料で提供しています。回数や範囲は会社により異なり、初回1回のみのところもあれば、診断レポート提示まで無料のところもあります。当社では初回のヒアリングと簡易診断を無料で承っています。

Q. 無料相談だけ受けて契約しなくても問題ありませんか？

A. 問題ありません。無料相談は自社の課題と伸びしろを把握する場であり、その場での契約義務はありません。複数社のセカンドオピニオンとして活用する方も多くいます。比較検討は当然のプロセスです。

Q. 相談の前に何を準備しておけばいいですか？

A. 事業の目的・想定顧客・現在のアクセス状況の3つです。Search Consoleの読み取り権限を渡せる状態にしておくと、診断の精度が上がります。書き込み権限は契約前に渡す必要はありません。

Q. 無料相談で「このページのキーワードを教えて」と聞けば答えてもらえますか？

A. 方針や考え方はお伝えできますが、その場での確定的なキーワード選定は難しいのが実情です。（実務知見）最低でもSearch Consoleのデータを見なければキーワード選定はできませんし、単一ページの設計だけでは意味がなく、サイト全体での設計が必要です。当社は無料相談で「どこに課題があり、どう直せば伸びるか」という方針と優先順位までを提示し、実際の調査・選定・実装は有償の施策フェーズで行う線引きにしています。

Q. すでに他社と契約中でも相談できますか？

A. 相談できます。セカンドオピニオンとして、現在の施策が妥当かを第三者の視点で確認する使い方は一般的です。その際は、いま受けているレポートの内容と、どこまでが契約範囲かを持参いただくと話が早く進みます。

Q. SEO会社への無料相談フォームから営業メールが来ることはありますか？

A. 一部の業者では、無料相談フォームの送信をきっかけに営業メールや営業電話が届くケースが報告されています。Google自身も「不審なメール送信業者に注意する」よう公式に促しています。相談先を選ぶ際は、その後の連絡方法と頻度を事前に確認しておくと安心です。当社は相談者の意向を確認したうえでのみご連絡します。

参考情報

• Google 検索セントラル「SEO業者を雇う必要性」（2026年6月10日更新） https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/do-i-need-seo?hl=ja
• Google 検索セントラル「サードパーティ製のSEOツールとアドバイスに関するGoogle検索のガイダンス」 https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/third-party-seo?hl=ja
• Google 検索セントラル「Google検索の基本事項（スパムに関するポリシー）」 https://developers.google.com/search/docs/essentials/spam-policies?hl=ja
• Google「Generative AI in Search（AI Overviews）」 https://blog.google/products/search/generative-ai-google-search-may-2024/
• 消費者庁「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示（ステルスマーケティング）」 https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing/
• 個人情報保護委員会「個人情報保護法」 https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/